「データであらゆる産業を振興する」をミッションに掲げて立ち上がった「STUDIO ZERO」。より良い顧客体験（CX）を創出していくためのDXを、大手企業や行政・公的機関を中心としたパートナーと協業しながら推進し、産業全体の発展に寄与することを目指しています。

この取り組みの一環として、組織内でDXを担う人材を対象としたプログラム「PLAID Chime（チャイム）」の開発にも力を入れています。PLAID Chimeは、パートナー企業との共創関係を築くことをゴールとして、データ・デジタル活用に関する研修プログラムや、学んだ内容を実践する機会などを提供しています。今回、PLAID Chimeを立ち上げた背景やその内容をSTUDIO ZEROの責任者である仁科奏や神尾悟史に聞きました。

ミッション実現をより加速するため、人材にアプローチ

──プレイドはいままでKARTEなどのプロダクトを中心に提供してきていますが、なぜ人材にアプローチするプログラムを始められたのでしょうか？

仁科：プレイドは、「データによって人の価値を最大化する」というミッションのもと、KARTEというプロダクトを提供しています。KARTEではオンライン上で顧客の行動データを分析して把握することにより、その方に適した様々なコミュニケーションをとることができます。多種多様な領域の企業が、各々の目指すCXの実現とその向上を推進するためにKARTEを活用いただいています。

私たちはKARTEを含む当社プロダクトでクライアント企業全体のDXを推進していただけるように取り組んでおりますが、当社ミッションの実現を加速するために、主軸のプロダクト事業とは異なる方法としてSTUDIO ZEROを立ち上げました。企業や行政機関など他のプレーヤーと、提供企業と顧客企業という関係ではなく、共に事業開発に取り組む共創関係を築き、産業課題の解決に挑むことを目的にした組織体です。

現在STUDIO ZEROでは広い領域でいくつもの取り組みが動いていますが、その中でも、今回のPLAID Chimeを始めるにあたり、企業内の人材に着目した理由が二つあります。

一つは、私たちのミッションが深く関わっています。「人の価値を最大化する」という言葉にもある通り、私たちは人の創造性の可能性を信じています。自然な発想として、事業開発を担う人の能力や発想をエンパワーメントすることが重要と考えました。もう一つは、日々KARTEを軸にデータやデジタルの活用を支援するなかで、社内にいる人材の思考やマインドをよりレベルアップすることが企業が変革していく上で非常に重要なのではないか、と考えました。

また、実際に多くの企業がすでにDXを推進する取り組みを実施しているものの、自社のDXは実現途上であるという悩みを抱える企業も多く、その理由としてDXへの変革を担う人材の量や質が不足しているという調査結果も出ています。こうした状況に対して、当社としてはPLAID Chimeプログラムを通して、各企業の中にDXを推進できる人材を増やし、その先にSTUDIO ZEROが目指す共創関係を構築していきたいと考えています。

──なぜ「PLAID Chime」という名称にされたのでしょうか。

大きくふたつ意味を込めています。一つは、Chime自体が持っている「鐘を鳴らす」という意味。このプログラムで学ぶことがCX重視の経営を実現するきっかけになり、鐘を鳴らしてほしいという想いが込められています。

もう一つは、「keep chime with」というフレーズは「〜と調子を合わせていく」という意味があります。私たちが一方的に何かを伝えていくのではなく、パートナー企業のミッションやビジョン、課題などを汲み取りながら、共に新しい世界を切り拓いていきたい、という意味を込めました。

──PLAID Chimeプログラムの特徴としては他にどのような点があげられますか？

単純にデータやデジタルを活用できるようにするだけではなく、それらが顧客の体験に還元できるようになることをゴールとしている点です。私たちの言う「人の価値」には事業側の人材だけではなく、顧客も含まれています。あくまで目的は顧客が享受する体験価値を向上すること。それこそがこれからの企業の競争優位性になると考えています。CX（顧客体験）のために、手段としてのDXを推進できるようになることを大切にしています。

KARTEの活用支援をする際も、私たちはクライアント企業の目指すCXを実現するために、全体のプランニングから実践まで伴走するケースも増えてきています。そのような実績や知見もこのプログラムには盛り込まれています。

自分ごととして良い体験を考えるワークを取り入れたプログラムを提供

──PLAID Chimeプログラムの一貫でワークショップ形式のメニューを提供しています。内容を教えていただけますか？

神尾：本プログラムは、顧客体験（CX）を起点にしたデータやデジタル活用を考えられるようになるための「CX研修」と、DXの基礎知識を学べる講座「DX研修」で構成されています。どちらのプログラムも、企業・業界による個別のニーズや受講者のリテラシーに併せて柔軟にカリキュラムを提供しています。

CX研修では、CXを思考の中心に据えるため、まず参加者自身の顧客としての体験を元にCXを捉え直す簡易的なワークを取り入れています。その過程で、普段自分自身が向き合っている顧客の解像度を上げ、定量的な数字やデータの奥にいる顧客について考えられるようにしています。

DX研修は、データやデジタルの活用について網羅的に学習していきます。各回では、テーマに合わせたディスカッションする時間を設けたり、講座後には課題を用意したりしています。座学だけのインプットにならないよう、実際に考える時間を設け、現場での仕事に活かしやすいようプログラム設計をしています。

例えば、同じ業界や課題を持たれている企業さまに受講していただいた回では、「個社ごとの課題を出し合い、競合ではなく業界を一緒に盛り上げるという観点で各社の施策や考え方を吸収し合う」ということを実施しました。これはあくまで一例ですが、このように受講している方同士または企業同士がインタラクティブなコミュニケーションを行うことも大事にしています。

また、ワークショップ実施後の課題として「デジタル領域での課題を洗い出し、どのようなコミュニケーションプランを設計・実施していきたいのか」といった具体的なアクションにまで落とすような内容を考えていただき、次回の講座の冒頭で発表していただいています。

──実際に研修を受けられた方の反応はどのようなものがありますか？

神尾：次年度のDX戦略を検討している中で研修プログラムを受けてくださった経営層のある方は「デジタル活用において最も重要なことは『効率化』だと考えていたが、顧客のよりよい体験のために活用していく考え方を学べた」との声もありました。

この言葉を解釈すると、これまでデジタルやデータの活用という切り口において、その享受対象としての顧客つまり人が不在だったということを示唆していますよね。我々が想定していた以上に本プログラムを受講していただいた方々のデジタルやデータの活用に関する思考の変化が大きく、手応えを感じています。

変容を促す伴走者として、共創関係をつくっていきたい

──今後どのような展開を考えられていますか？

仁科：変革を担うことができる人材づくりをしていくためには、従来からある研修のような「インプット重視」の取り組みだけでは、私たちが目指しているDXを推進していく思考やマインドを変えていくことは難しいのではないかと考えています。そのため、当社の研修を通して身につけていただいた知識やマインドを持つ社員の方々とともに、事業という実践の場で学んだことを発揮するところまで伴走していきたいと考えています。

──具体的には？

仁科：伴走の仕方については、各企業の状況に合わせた設計をしています。ひとつの例として、2021年8月に三井物産様が立ち上げた株式会社ドットミーへの出資参画、および共同での事業推進のような事例があります。

同社は、データを活用したオリジナルのD2Cブランドの立ち上げや、他社のデータドリブンな商品開発支援をメイン事業としており、その全般を三井物産様、当社が共同で進めています。この取り組みを通じて、三井物産様が実際の顧客に向き合ったビジネスの知見を自社に蓄積できる構造を目指しております。

──企業を自社のパートナーと捉えて、その企業により深く入り込んでいくような方法も模索しているんですね。

仁科：そうですね。研修はあくまでパートナー企業とともにDXに向き合う一歩目の取り組みです。そこから両社の関係性を始め、デジタル・データの活用が前提になった社会で「自分たちがそれらを用いて、顧客にどのような価値を提供するべきなのか」「その価値をどう生むべきなのか」という問いを一緒に解きにいきたい。

STUDIO ZEROのミッションである「データであらゆる産業を振興する」ために、CX向上を目的としたDXを思考、実践できる方々を増やすことが、PLAID Chimeのゴールです。

神尾：変革の必要性に駆られ、大きな課題に直面している産業を代表するような企業や行政機関と協業していくために、相互に作用し合いながら、共に価値を生み出せるような関係をつくっていきたいですね。こういった取り組みを通して、社会全体に顧客起点でのデータ活用を広げていきたいです。